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子どもに対して身体活動を増進させるような介入を行っても、全体的な活動レベルの増加やそれに伴った体脂肪率や体重の減少は、あまり大きくは見られないようだという研究。
これまでの研究から、身体活動レベルが上昇することによってBMIが低下することが指摘されてきたが、それらの介入試験では子どものBMIを改善する事には成功していなかった。しかしながら、以前の研究のレヴューにおいては、一日の活動量を客観的に測定したものが用いられておらず、もっぱら質問紙を用いた調査であったため、上述の結論が有効であるかどうかを確定するには不十分でもあったのだ。本研究は加速度計を内蔵した体活動量計を用いて行った研究をシステマティックに検討した初めてのものとなる。
1990年から2012年にかけて行われた30の無作為化対照研究のデータをもとに検討、全ての被験者は16歳以下で介入試験による介入を少なくとも4週間完遂していた。8つの研究がBMIから見て肥満もしくは過体重児童のみを対象とした研究であった。その他の研究は全てのBMI層を含んだ被験者が対象となっていた。また全ての研究は年齢、性別、社会経済状態や人種、スタート時の身体活動量等を調整した数値で検討された。さらに介入効果の同定が総身体活動と中〜高強度の身体活動時間に応じて行われた。
介入によって得られた効果は、総じて小さいものから無視できるレベルのものであり、このレベルの身体活動量の変化ではBMIや体脂肪率にあまり大きな影響を与えていないことが明らかとなった。この理由として、介入を行う事によって、放課後の課外活動による運動時間が少なくなったことや、以前の研究でも指摘されていた、よりカロリー摂取が亢進したことなどがあるためではないかと推論されている。
同じ号に掲載されたエディトリアルによれば、本研究によって行われたような子どもの身体活動介入においては本質的な制限因子があるものの、根拠として提供できる最大限の成果が得られていることを指摘しており、体重やBMIにかかわらず子どもの健康増進を図る上でどのような方策が可能であるのかに今後研究の焦点を当てていく必要があると述べている。
出典は『英国医学雑誌(bmj)』。
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