ダイエットサプリメント・ダイエット食品と脂肪摂取量と肥満

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☆脂肪摂取量と肥満☆<紹介文献:国立健康・栄養研究所 健康・栄養フォーラム>

脂肪摂取量は肥満に関係しているか
 このドキュメントについて: 肥満レビュー3巻に掲載された、ハーバード大学医学部のウィレットによる、脂肪摂取が肥満の要因ではないというレビュー(1)およびデンマーク王立獣医農業大学人類栄養学部のアストループによる、脂肪摂取は肥満の要因の一つだというエディトリアル(2)を紹介します。このバージョンでは、前のバージョンで未記入だったアストループの紹介が加わりました。 (中嶋良子・廣田晃一 健康栄養情報・教育研究部)
.はじめに
 脂肪エネルギー比率は体脂肪の増減に関わる重要な因子であると考えられており、一般に低脂肪ダイエットが推奨されている。脂肪エネルギー比率が高い飽食の先進国では肥満が多く、脂肪エネルギー比率が低い発展途上国では肥満が少ないことからそのような考えが浸透しているようだ。しかし脂肪摂取量が肥満に関係しているかどうかについては意見がわかれている。ハーバード大学公衆衛生学部栄養学科長のウィレットは摂取量が肥満の主要な要因ではないというが、デンマーク王立獣医農業大学人類栄養学部のアストループは肥満の主要な要因は複数あるが脂肪摂取量はその一つであるという。ウィレットによるレビューとアストループによるエディトリアルが、肥満レビュー3巻(2003年5月号)に掲載されているので、それを紹介する。
.脂肪摂取量は肥満の主要な要因ではない(1)
 ウィレットは異なる集団間の比較研究、集団内の研究、短期および長期的なランダム化試験から、脂肪摂取量と肥満の関連について検討している。1998年に発表されたルイジアナ州立大学ペニントン生物医療研究センターのブレイらの研究(9;ウィレットら(1)の引用文献;以下同様)では、各国の脂肪エネルギー比率とBMIの関係を調べている。この結果は脂肪摂取量と体脂肪の関係を支持するものだが、ウィレットによると、経済発展のレベルに差がある地域間、また地域内における生活水準の向上という時間的変化において、食料の入手しやすさと運動量に差があるため、単純に脂肪摂取量と体脂肪を結びつけるのは誤りだという。ヨーロッパ諸国を比較した研究では、脂肪エネルギー比率が25〜47%の範囲において、脂肪エネルギー比率とBMIに関連はないという結果が示されている(20)。中国の研究でも、脂肪エネルギー比率8〜25%の範囲で脂肪摂取量と体重に相関関係はみられない(21)。注目すべき点は、米国ではエネルギー摂取量も脂肪摂取量も過去25年の間に減少しているにも関わらず、肥満人口は劇的に増えている点だという(10、11、23)。これは、エネルギー摂取量が下がれば自然に肥満も少なくなるという考えに反する。
 集団内での横断研究では、脂肪摂取と肥満の関係を支持するもの(24〜34)も支持しないもの(27、28、32、34、35)も複数発表されている。ウィレットの指摘では、これは交絡因子(交絡とは、この場合肥満の要因が外的変数の影響と混同されること)がうまく処理されていないためだという。集団調査では多くの場合、脂肪摂取を避けることとやせ願望は健康に対する意識と強い関連があるが、ここで問題になるのは、健康に対する意識の高い人は体重に直接影響を及ぼすエネルギー摂取量や運動量などに気を使うことだ。これらはきれいに測定することができないため、統計的にコントロールできない。ウィレットによると、脂肪摂取量が体脂肪と正の相関があるという報告は、こうした交絡のためだという。
 このように横断研究や縦断研究では交絡因子を制御するのは難しいため、ランダム化試験を検討するのが的確だ。ブレイとポプキン(9)は短期研究をメタ分析し、脂肪エネルギー比率を10%下げると、一日16g減少することを示した。それを積み重ねれば18ヶ月後には8.8kg、4年後には23.4kgになるが、実際にそうなるかは、長期研究によって検証する必要があると、ウィレットは指摘する。二重盲検法を行った長期研究は、1968年に発表されたナショナル・ダイエット‐ハート・スタディー(50)しかこれまでに行われていない。この研究では被験者900人に、脂肪エネルギー比率が30%と35%の食事を割り当て、約一年後の体重減少量を比較している。結果はたったの0.8kg差であった(44)。脂肪エネルギー比率35%というのはおよそ米国人の現状、30%はおよそ米国の目標値であることから、ウィレットは米国人の脂肪エネルギー比率を30%に下げるという目標は、肥満減少に何の効果もないと述べている。
 一年以上の試験を行った研究は4つあるが、すべて予備試験である。一つは女性の健康試験(37)で、脂肪エネルギー比率を38%から20%に減らした低脂肪食群では、6ヶ月後に3.2kg減量したが、24ヶ月目には逆戻りして1.9kg減となり、低脂肪群と対照群の差は1.8kgであった。ウィレットはこの結果から、低脂肪ダイエットの効果は継続するわけではなく、一時的なものであると解釈している。
 長期研究に共通にみられる問題として、ウィレットは、介入群には摂食に関する個人やグループ指導が行われ、食事に対する意識が高まるようなサポートがなされる一方で、対照群ではそのような指導や動機付けが行われていないことを指摘している。介入群と対照群に同等の介入が行われるのが望ましく、ノップらの研究(51)では、対象者は脂肪摂取量が異なる4群に分けられたが、全ての群に介入を行った結果、体重減少量はいずれの群も2〜3kgであり、最も高い群と最も低い群ではどちらも2.9kg減という結果が得られている。
 もう一つの問題として、ウィレットは、ダイエットを継続できるかどうかという点が重要であることを指摘している。マクマヌスら(52;この文献を紹介している記事はこちら)による、低脂肪ダイエット(脂肪エネルギー比率20%)と中脂肪ダイエット(脂肪エネルギー比率35%)による減量を検討した研究では、18ヵ月後に継続していた被験者は低脂肪群では20%であったが、中脂肪群では54%であった(P<0.002)という。体重減少量も、18ヶ月目には低脂肪群では2.9kg増、中脂肪群では4.1kg減(P<0.001)であった。
 他方、脂肪エネルギー比率が低いと体脂肪が減少しやすいと信じられているのは、脂肪、炭水化物、およびたんぱく質の代謝効率に差があるという仮説によるようだ。これについてはいくつかの論文が発表されているようだが、パウエルらの研究(55)では、被験者を脂肪エネルギー比率が異なる4群(総エネルギー摂取量は全ての群で同じ)にランダムに割り当てたところ、体重減少量に有意差はみられなかったという。他の2件の研究でも同様に、減量に脂肪の割合は影響がないことが示されている(56、57)。よって、ウィレットによると、現実の生活上、脂肪摂取量による代謝効率の差は体重にそう影響がないという。
 よってウィレットは、一年以上のランダム化試験で肥満に対する脂肪エネルギー比率(18〜40%の範囲)の影響はごくわずかであるという結果が得られているため、脂肪摂取量の長期的影響はないと結論付けている。そして、脂肪摂取量を減らすことを強調することがかえって肥満問題の解決や健康の改善を妨げていると述べている。
.脂肪摂取量は肥満の主要な要因の一つだ!(2)
 ところが、アストループはウィレットが挙げたいくつかの指摘には賛成するものの結論には反対している。
 アストループは、ウィレットが参照した論文2報を含む、ランダム化試験のメタ分析3報(1〜3;アストループら(2)の引用文献;以下同様)から、脂肪エネルギー比率を10%減少させると正常または過体重の人では5〜6kg、肥満者では3〜4kg程度減量できると算出している。これは糖尿病発症率を半減させる効果を持ち、臨床的に妥当な減少量だという。この値は低脂肪ダイエットに100%従うことができたことを想定したものであるが、実際には、スウィンバーンらの研究(4)で示されている通り、被験者によって低脂肪ダイエットを継続して行うことが出来ない者もいるため、減少した体重が介入終了時には戻ってしまうことがある。これについてウィレットは、低脂肪ダイエットに慣れてしまう結果だと説明するが、アストループは、低脂肪ダイエットを継続することができず徐々に脂肪摂取量が元のように増えてしまう結果であると説明している。アストループによれば、フィンランドや米国の糖尿病予防を目的とした試験(5、6)でも示されているように、低脂肪ダイエットを継続しそれと同時に運動量を増加すれば、減量を維持することができるという。問題は低脂肪ダイエットを継続することである。それが困難な理由として、アストループは、西欧文化では地中海諸国、日本、タイ、メキシコ等よりも脂肪が多い料理が一般に定着していることを指摘している。
 ウィレットは一価不飽和脂肪酸中心の中脂肪ダイエットを推奨しているが、その根拠としてマクマヌスらの研究結果(7)を引用している。これについてもアストループは批判的である。アストループによると、マクマヌスらの研究は、ダイエット継続状況についての客観的な指標がないことに加え、低脂肪ダイエット群の脱落率が高かったため18ヵ月後に評価できたのはたった10人しかいなかったという欠点がある。さらに、一価不飽和脂肪酸の摂取量が多い食事は食後の血中脂質凝固因子と内皮機能障害に負の影響を及ぼすという報告もある(8、9)ため、その効果と安全性が確認される必要があることを指摘している。
 肥満の要因は脂肪だけでなく、炭水化物が影響しているという可能性も報告されている(10、11)。“アメリカン・パラドックス”(米国では脂肪の摂取量が減っているにも関わらず肥満が増えている現象)はこれによって説明できるという。
 以上のことから、アストループは、現在の米国の脂質推奨所要量(脂肪エネルギー比率30%以下)には科学的根拠があり、今後も継続して推奨すべきだと述べている。
引用文献:
1. Willett, W.C. (2002). Dietary fat plays a major role in obesity: no. Obesity Reviews, 3, 59-68. 2. Astrup, A. (2002). Dietary fat is a major player in obesiy - but not the only one. Obesity Reviews, 3, 57-58.

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