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このドキュメントについて： クイーンズランド大学のピロッツォらによる低脂肪ダイエットの系統的総覧（システマティック・レビュー）（肥満レビュー4巻に掲載）(1)を紹介します。低脂肪ダイエットは、他のダイエットと同様の減量効果が期待できますが、それ以上の効果はなさそうです。
（中嶋良子・廣田晃一 健康栄養情報・教育研究部）
．はじめに
ダイエット注意報ではこれまでに、炭水化物の摂取量を抑えた低炭水化物ダイエット、たんぱく質摂取量を多くした高たんぱく質ダイエット、脂肪の摂取エネルギー比率が約35％の地中海ダイエットを紹介した。今回は、低脂肪ダイエットについて紹介する。
．肥満問題と低脂肪ダイエット
肥満レビュー4巻（2003年5月号）に、クイーンズランド大学（オーストラリア）のピロッツォらによる低脂肪ダイエットの系統的総覧（システマティック・レビュー）が掲載された。肥満は世界的な問題だが、その原因として脂質の摂り過ぎが問題視され始め、世界的に脂質摂取量を抑えることが推奨された結果、過去30年間で脂質摂取量は減少したという（4；ピオッツォら(1)の引用文献番号；以下同様）。それにも関わらず、肥満は増加している。脂質摂取量を抑えた食事は、果たして肥満解消に効果的なのか。ピロッツォらは、過体重や肥満者における長期的な減量および減量した体重の維持に、低脂肪ダイエットが他のダイエットよりも効果的であるかどうかを検討した。
そのレビューを紹介する前に、ピロッツォらのレビューで使われている「低脂肪」の意味を把握しておきたい。レビューされた6件の試験における低脂肪ダイエットのうち、3件は脂肪エネルギー比率が約20％、1件は22〜27％の食事内容である。一方、残りの2件は、エネルギー摂取量の制限がなく一日の脂質摂取量が20gまたは22〜26gに制限された内容である。肥満研究9巻付録1（2001年3月号）に掲載された、米国農務省（USDA）によるポピュラーダイエットのサイエンティフィックレビュー(2)では、低脂肪ダイエットは脂肪エネルギー比率が11〜19％のものを指しており（10％以下は超低脂肪ダイエット）、20〜30％のものは中脂肪ダイエットとしている。このように、使われる文脈によって低脂肪ダイエットの意味する内容が多少異なるので注意が必要だ。
また、ピロッツォらの言う低脂肪ダイエットは、日本や米国政府が進める食事内容と比べてどうかというと、今日日本で推奨される脂肪エネルギー比率（成人）は25％以下、米国では30％以下である。よって、日本と米国の推奨するダイエットは、ピロッツォらの言う低脂肪ダイエットの脂質摂取量より多少高めである。
．低脂肪ダイエットの系統的総覧
ピロッツォらは、コクランライブラリー、メドライン等を用いて集められた2002年2月までの文献の中から、１）ランダム化対照試験、２）低脂肪ダイエットと別のダイエットを比較している、３）追跡期間が6ヶ月以上、４）被験者が18歳以上であり深刻な病気を患っていない、という条件に当てはまるものを抽出した。その結果、最終的に6件の試験（12〜20）が抽出された（うち2件（12〜14、15と16）は複数の論文で発表されているため論文数は9）。
抽出された6件の試験の内容は、試験期間が3〜18ヶ月、追跡期間が6〜18ヶ月であった。被験者数は46〜135人と差があり（中央値は106人）、総数は594人、そのうち92％は女性であった。被験者の年齢は18〜66歳、平均年齢は40〜50歳であった。全員が肥満または過体重（BMIが25kg/m2以上またはメトロポリタン生命保険表における理想体重の120％以上）であるが深刻な病気は患っていない者に限られた。
介入群と対照群に割り当てたダイエットは各試験で多少異なった。（表1）
各試験の体重減少量をみると、バクスターらの試験（12〜14）のみ、６、12、18ヶ月目すべてにおいて対照群（この場合低エネルギー食群）よりも介入群（低脂肪食群）で減少量が多く（ただし有意差なし）が、他の5つの試験では対照群の減少量の方が多かった。これについてピロッツォらは、バクスターらの試験では、試験開始前の被験者の食物摂取内容が異なっていた（低脂肪食群の方がもともと脂質、たんぱく質、および総エネルギー摂取量が少なかった）ことを理由として指摘している。
また、ハービー-ベリーノら（15･16）の結果では追跡６、12、18ヶ月目全てにおいて有意差がみられたのに対し、他の5つの試験では介入群と対照群の体重減少量に有意差がなかった。その理由として、ピロッツォらは、ハービー-ベリーノらの対照群は、エネルギー摂取量を抑える必要があったため、脂質と炭水化物の摂取量が両方抑えられ、結果的に脂質摂取量が介入群と同等になったのではないかと述べている。対照群ではエネルギー摂取量を抑制した一方で、介入群は摂取量が自由であったため、総エネルギー摂取量の差から、有意差が生じたということだろう。マクマヌスらの試験（19）では18ヶ月目に限って有意差がみられた。しかしどちらの試験でも脱落者が40％いたということに注意すべきだと、ピロッツォらは指摘している。
６試験中２件でダイエットの継続に対する被験者の意識を調べている。ハービー-ベリーノら（15･16）の被験者は、６ヶ月目に、対照群（低エネルギー食）では健康的であるという自覚が持てたものの食事制限に不自由さを感じたようだ。パスカルの試験（12〜14）でも、対照群（低エネルギー食）の被験者は生活の質の低下を感じたという。 ほとんどの試験で、脱落者の割合は介入群と対照群の間で同等であったが、介入期間が18ヶ月続いたマクマヌスらの試験（19）では、介入群（低脂肪食）の脱落者が対照群（中脂肪食）の脱落者よりも多くなった。試験開始から6、12、18ヶ月目の継続者は、中脂肪食群でそれぞれ試験開始の62、54、48％であるのに対して、低脂肪食群は45、25、20％であったという。
このように、各試験で研究デザインや試験結果が多少異なったが、これらをメタ分析した結果、低脂肪ダイエットと他のダイエットによる体重減少量に差はほとんどないことがわかった。介入群（低脂肪ダイエット群）と対照群を比較すると、6、12、18ヶ月目いずれにおいても両群の減少量に有意差はみられなかった（減量できた平均値の差（WMD）はそれぞれ1.7kg、1.1kg、3.7kg）。また、12、18ヶ月目における体重減少量は、6試験とも2〜4kgと少量であった。
以上のことから、ピロッツォらは、過体重や肥満の人が体重減少を目的として行うダイエット法として、低脂肪ダイエットは低脂肪でないダイエットと同等の効果が期待できると同時に、それ以上の効果は期待できないと結論づけている。ピロッツォらの系統的総覧の詳細は、コクランレビュー(3)に掲載されている。
引用文献：
1. Pirozzo, S., Summerbell, C., & Glasziou P. (2003). Should we recommend low-fat diets for obesity? Obesity Reviews, 4, 83-90.
2. Freedman, M.R., King, J., & Kennedy, E. (2001). Popular diets: a scientific review. Obesity Research, 9 (Suppl 1), 1S-40S.
3. Pirozzo, S., Summerbell, C., Glasziou P. Advice on low-fat diets for obesity (Cochrane Review). In: The Cochrane Library, Issue 3, 2003. Oxford: Update Software.
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